催事出店：会場のネットが使えないと分かったら、何を決める？

通信が必要な作業を先に列挙する

施設回線を使えないと分かったら、決済、商品情報の取得、在庫共有、日報提出に分けて影響を確認します。無料Wi-Fiの表示があっても、業務利用の許可や端末の接続条件が合うとは限りません。施設の提供範囲と、自社が契約する通信手段を混同しないようにします。

例えばSquareの公式説明では、QRコード決済はインターネット接続が必要で、オフラインで受け付けられません。この説明をカード決済や他社サービス全体へ広げず、実際に利用する方法と端末ごとに公式条件を確認します。

許可された方法で現地確認する

事前確認では、販売区画で使う予定の機器と回線を使い、接続の可否を見ます。施設の許可が必要な機器設置や配線を勝手に行いません。つながった一回の結果だけで混雑時の安定を保証せず、接続が失われたとき誰が案内するかも決めます。

代替運用を小さく、戻せる形にする

架空例では、在庫表を紙に切り替える際、商品コード、増減、時刻、担当だけを記入し、接続回復後に一人が反映する方法を決めます。複数人が同じ記録を別々に入力すると二重計上になるため、反映済みの印も必要です。

決済不能時に、顧客のカード情報を紙や個人端末へ控えて後日処理する方法は採りません。提供元が認める対応と施設の販売条件を確認し、必要ならその決済方法の受付を止めて案内を差し替えます。